OATES.

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専門紙記者、ジャーナリスト、日本大学大学院新聞学専攻博士課程満期取得退学 Specialty paper Staff Writer, journalist, Nihon University Graduate School of Journalism
ウクライナ紛争を伝える喉と舌  マス・コミの戦争報道技術力を評価する

ウクライナ紛争を伝える喉と舌  マス・コミの戦争報道技術力を評価する

はじめに 2022年2月24日に始まった、ロシアのウクライナ侵攻についてのマス・コミ報道をアンフィルターとしての目線で批判・検証したい。本稿は、デイビッド・マックニール記者から示された、日本のテレビ報道が現地取材を避けている状況を検討した論考を踏まえ、そこで示されなかった領域にも焦点を当て、ウクライナ侵攻についての報道の問題をさらに深く議論する材料としたい。 ウクライナ侵攻に関する歴史的背景 現在のウクライナ紛争を読み解く前提として、歴史的な背景を把握しておく必要があるだろう。しかし、多くの日本人にとって旧東欧諸国の一つにすぎないウクライナの歴史などはほとんど関心がなかったのが実態であるはずだ。加えて言えば、アメリカの政治学者イアン・ブレマーがNHK教育テレビETV特集(『ウクライナ侵攻が変える世界』※Unfiltered 注)のインタビューで答えていたが、ソ連崩壊以降の30年間、西側全体がこの地域に無関心だった。そのような西側目線からみると、なぜ、プーチンのロシアがウクライナに固執している(ようにみえる)のか理解し難いだろう。これには第2次世界大戦の独ソ戦から見直す必要がある。
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Re-thinking food safety: What kind of bread should we eat?

Re-thinking food safety: What kind of bread should we eat?

【Speakers】 Oates has been reporting on food safety and watching over the food additives market ever since the GMO food regulations were established in Japan.     Joan Bailey is a journalist specializing in food, farming, and farmers markets and also teaches about the intersection of food and culture.   ****************************************** Bailey I teach
Joan Bailey, OATES.
【食品安全問題再考 対談】 私たちにとって必要なパンとは

【食品安全問題再考 対談】 私たちにとって必要なパンとは

ウクライナ・ロシア紛争の勃発は世界に大きな衝撃を与えている。ヨーロッパのパン籠で再び起きた紛争は今後、世界的な食糧危機を引き起こす可能性があるだろう。アンフィルターは、「食品」や「食文化」に焦点をあてて、どのような課題が潜んでいるのか検証を試みる。 対談第一回目では、食品問題に関わってきた目線で対談者の関心や、バックグラウンドなどを紹介しつつ語ってもらった。 【対談者】 オーツは、日本国内への遺伝子組み換え農作物の規制策定時から現在まで、食品安全問題や、食品添加物の市場動向に関する取材に携わってきた。     ジョアン・ベイリーは、食物、農業、ファーマーズ・マーケットなどの話題を取材するジャーナリストであると同時に、食と文化の交差性について教鞭をとる。 ベイリー テンプル大学ジャパンキャンパスで食文化についての講義を持っている。学生が様々な話題を通して自分たちの食文化を探求する授業だ。地質学から気候、人種差別に土着の食物、抵抗や革命などにおける食の意味など、多くのことを検証し議論する。 食物は、伝統や土地、政治や経済などあらゆることに深いつながりを持
Joan Bailey, OATES.
「在日米海軍が検出した5μシーベルト時についての再検証 Stars and Strips紙の原発報道事故報道内容分析を振り

「在日米海軍が検出した5μシーベルト時についての再検証 Stars and Strips紙の原発報道事故報道内容分析を振り

This article has not yet been translated into English This version of this article was first published at the following link. はじめに 本稿[1]は、2011年3月の福島第1原発事故の報道検証として行われた、米軍の準機関紙とされる「スターズアンドストライプス紙」(以下、S&S)の紙面分析を起点にしている。S&Sのアジア・太平洋版を対象として『情報化社会・メディア研究』誌の震災報道検証プロジェクト[2]が2013年に公表した論考を、発災後10年を経て、ある1本のS&S記事について「再検証」を行い、
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